マイクロソフト エンタープライズ チーム articles
【危機を越える DX】秘訣は「How」と「Why」の定義付け
新型コロナウイルスを契機に、これまで以上に注目が集まる DX (デジタルトランスフォーメーション)。なかでも特に DX の必要性に迫られている業界のひとつが、国内 GDP の約 20% 弱を占める製造業だ。 「コロナショック」による、サプライチェーン (供給網) の分断や世界的な需要の低迷による大打撃。さらに現場でのリモートワーク導入の難しさなど、新たな課題も浮き彫りになっている。
PHR 分野におけるヘルスケア リファレンス アーキテクチャーの発表
デジタル トランスフォーメーションによるヘルスケア変革をさらに加速させるためには、提供されるテクノロジーとソリューションにも業界特化性が求められます。マイクロソフトは、ヘルスケア業界に特化したクラウドベースの技術基盤とヘルスケア業界向けにサービスを提供するパートナーとの技術・開発連携により、ヘルスケア業界に最適化された市場施策を展開していきます。急激な少子高齢化が進む中、社会保障制度の持続性を確保するためには、健康寿命の延伸に向けた取り組みを進める事が重要です。生活者ごとに健康・医療に関する情報を電子記録し、把握する仕組みであるパーソナル ヘルス レコード (PHR) が整備され、生活者が医療機関や自治体等とともに活用することで、健康寿命の延伸に役立てることが可能です。
PHR の課題と目指すべき姿 ～ ヘルスケア リファレンス アーキテクチャーによってもたらされる医療の未来 ～
ヘルスケア業界のデジタルトランスフォーメーションにおいて、個人の健康・医療・介護に関する情報を一元的に保存する PHR (Personal Health Record) の果たす役割が大きな注目を集めています。この度、日本マイクロソフトはヘルスケア情報の取り扱いで要求される各種ガイドラインに準拠したクラウドベース技術をリファレンス アーキテクチャーとしてパートナー企業に提供し、システムやデータの最適化とイノベーションの加速を支援することを発表しました。第 1 号として PHR に関する業界特化型ソリューションを提供したのは TIS 株式会社。
医療データの共通基盤づくりに挑む―佳境を迎えた ePath プロジェクトが医療の質向上に示す可能性
医療の質の均てん化や品質向上は、医療界における長年の課題です。この課題を解決すべく、クリニカルパスの考え方や仕組みを活用して、電子カルテシステムから臨床データ、中でもプロセスデータを効率よく収集し、これを解析する基盤を整えるプロジェクトが進行しています。
医療データは「皆が体験できる世界」へーAzure API for FHIR を活用した未来とは
医療情報交換、管理の国際標準規格である FHIR(Fast Healthcare Interoperability Resources) は、医療分野の IT 化を進める重要な基盤として注目を集め、米国を中心に標準規格として整備されつつあります。マイクロソフトは 2019 年にAzure API for FHIR の一般提供を開始し、マネージドクラウドサービスで FHIR のネイティブサポートを提供する最初のベンダーとなりました。日本リージョンもリリース間近の Azure API for FHIR を用いた取り組みと、未来の医療情報のあり方について、帝京大学医療情報システム研究センター教授 澤 智博 氏にお話を伺いました。
IT とがん研究の最前線―医療イノベーションに必要なものとは
一般社団法人 22 世紀先端医療情報機構 理事長 / 国立がん研究センター東病院 消化管内科長 吉野 孝之 氏に聞く 国立がん研究センター (以下: 同センター) は、がん医療・がん研究の中核拠点として、国内最先端の治療、研究、治験、教育などを行っています。同センター東病院 (千葉県柏市) で、消化管内科長を務め、
DX 時代の業界課題に向き合う――医薬品部会、SAP ジャパン、日本マイクロソフトのキーマンが徹底議論
さまざまな産業においてデジタル変革が進むいま、ヘルスケア業界も例外ではありません。同業界はデジタル化にあたって、GxP を含むガイドラインへの対応とバリデーション手法が、業界特有の共通課題として浮上しています。事業運営に欠かせない基幹システムのプラットフォームとして広く採用されている「SAP ERP」は、2025 年にメインストリーム保守が終了します。「SAP S / 4HANA」への移行を含む「モダナイゼーション」を、いかに成し遂げていけばよいのか――。裁判所の民事訴訟手続きの IT 化において Microsoft Teams を採用
最高裁判所 が推進する、民事訴訟手続きの IT 化において、マイクソフトのクラウドサービス「Office 365」のコラボレーションツール「Microsoft Teams (マイクロソフト チームズ)」が採用されました。2020 年 2 月から 9 か所、2020 年 5 月頃から 5 か所の裁判所で取り扱われる民事訴訟事件の争点整理から Teams が活用されることになります。民事訴訟事件の争点整理で、Teams が活用されるのは世界初となります。わずか2時間でアイデアをアプリに― DXハッカソンから見えてきた行政手続デジタル化の可能性
政府が行う行政手続は、約5万8,000種類、手続件数にして年間21億件という膨大な業務量に達しています。このうち年間10万件に満たない中小規模の手続が5万7,000種類以上もあるのが、現在の行政の実情です。
マイクロソフトが参画する流通業界のIT標準化活動
Smarter Retailing Forum とは (スマーター・リテイリング・フォーラム) は、流通業におけるユーザー企業と IT ベンダー企業の協業による IT 技術の標準化推進を活動目的として、2004 年に設立されたオープン フォーラムです。標準技術策定活動を実施する技術協議会 (OPOS 技術協議会および .